塾
「塾へ行っても学力低下は防ぎきれない」、「難問ばかりを教え、逆に基礎学力が伸び悩む生徒もいる」といった指摘がある。
昭和40年代より急激にその数を伸ばし、現時点でではなくてはならない存在になっており、学校側も巨大資本学習塾の指導法に注目している。
かつて文部省（現:文部科学省）は学ぶ塾を好ましくない影響としていたが、文部大臣の諮問組織である生涯学習審議会が1999年（平成11年）に行った提言以来、学校教育と学習塾を共存させる方針に転換した（学ぶ塾は文部科学省の所管だと思われがちだが、勉強塾は利潤を第一に運営されるサービス産業の一業種なので経済産業省の所管である）。
塾が流行っている一因に、公立学校のゆとり教育への心もとない感がある。
小中高生の多数が学校と塾・予備校を掛け持ちしており、心身に悪影響を与えるのではないかという指摘もある。
このゆとり教育の結果、塾へ行かない子供との学力の格差がますます広がることを危惧する見解がある。
なお、学習塾が「総合的な学ぶの時間」を供給する動きもある。